ジャンケット（カジノ招待旅行）の仕組み

ジャンケットに関わる3者の関係

ジャンケットには、主にカジノ・ジャンケット事業者・プレイヤーの3者が関わります。カジノは高額のプレイを呼び込みたい、プレイヤーは移動や宿泊の負担を減らし、手厚いサービスを受けたい、ジャンケット事業者はその間に入って手数料を得たい、という関係です。

ジャンケット事業者は、プレイヤーの勧誘、旅行の手配、現地での世話のほか、プレイヤーにプレイ資金を貸し付ける（クレジットを与える）役割を担うこともありました。貸し付けた資金の回収も事業者が行うため、カジノにとっては集客と回収を任せられる仕組みでもあります。

ローリングチップとコミッションの関係

ジャンケットのVIPルームでは、現金に換えられないローリングチップが使われることが多くあります。プレイヤーがローリングチップで賭けて負けた量（ローリング量）が記録され、その量に一定の率を掛けたコミッションが、カジノからジャンケット事業者に支払われます。事業者はその一部を、プレイヤーへの還元に回すことがあります。

ジャンケットで「デポジット」や「最低ローリング量」といった条件が付くのは、カジノと事業者がプレイ量を確保するためです。率や条件はカジノ・事業者・プレイヤーの間の契約によって大きく異なり、公開されないことも多くあります。ローリングの数え方とコミッションの計算は、ローリングチップ制度の解説で詳しく説明しています。

ジャンケットを利用する場合の注意点

最も大きな注意点は、相手の事業者が信頼できるかどうかです。預けた資金や勝ち金の扱い、精算の時期、還元の条件などを、口約束ではなく書面で確かめておくことが大切です。事業者の経営が悪化した場合に、預けた資金が戻らなくなったという報道もありました。

もう一つは、約束したプレイ量です。最低ローリング量などの条件を満たすために、予定より多く賭けてしまうと、手厚いサービスの価値を損失が上回ることがあります。受けられる特典の価値と、条件を満たすために見込まれる損失（賭ける量×ハウスエッジ）を比べてから判断するのが無難です。

借りた資金で賭ける場合、負けた額はそのまま債務になります。国や地域によって、賭博の債務の扱いや取り立ての方法は異なり、トラブルに発展することもあります。

また、日本の居住者が海外でカジノを利用する場合でも、国内でジャンケットの勧誘を受けて申し込む形には、法的な問題が生じるおそれがあります。勧誘の内容や事業者の所在が不明確な話には応じないのが無難です。

近年の変化と日本のIRとの関係

マカオでは、2020年代に入ってジャンケット事業者への規制が大きく強化されたとされ、事業者の数やVIP向けの市場の規模は大きく変わりました。カジノ各社は、事業者を介さずに自社で高額プレイヤーを招く形へと比重を移しつつあると報じられています。

日本では、カジノを含むIR（統合型リゾート）がまだ開業しておらず、ジャンケットのような仲介の扱いは、今後の法令や運用によって決まります。なお、日本国内からオンラインカジノで金銭を賭けることは、賭博罪にあたり違法です。